●がん告知76％が希望　平成12年10月23日　朝日新聞朝刊
　朝日新聞の全国世論調査。自分ががんにかかったら「知らせてほしい」が 76％で、前回調査（1989年3月）の59％から増えた。家族のがんを「本人に知らせる」が37％で、前回の約２倍という結果。

　ボクは前に勤務していた病院で、小児がんを専門に診ていました。退職する平成６年の頃には、こども自身に病気の告知をすることが基本方針になっていました。もちろんそれまでの長い間、日本の通例通り、告知をしない、病気の話をしないことが当たり前で、告知がようやく緒についた時期でしたね。当時はまだマイナーな立場だったと思います。いま、告知について、医学界の主流の考え方がどこにあるのか知りませんし、現場でどの程度告知されているのか、データの持ち合わせはありません。自分の経験から言えることは、医者も告知をするのにかなりの覚悟が必要だということです。告知というのは、ただ単に病名を告げる、病気の説明をするというだけではありません。ある意味で、その後の患者の全人生をしょいこむことになるのです。ボクもはじめて告知したときは、それこそ、ドキドキ、バクバクものでした。

　病名を知っている患者に、大丈夫だよ、すぐによくなるよ、がんばれ、の通り一遍の励ましは通用しません。精神的なケアがそれまで以上に要求されます。それが可能なサポート体制が整っていないところでは、言いっ放しになってしまう危険性があります。告知率を上げることが課題ではなく、ケアに熟練した人員の確保などのソフト面の充実が求められます。日本ではソフトの面はなかなかお金にならないので、たとえばカウンセラーを配備するというようなことも、なかなかむずかしいのではないでしょうか。

　がんが必ずしも不治の病ではなくなったとは言っても、「死」と隣り合わせの病気であることに変わりはありません。患者の心痛が大きいことは当然ですが、あまり話題にされない医療者のストレスも、かなりなものなのです。医療者の心のケアも大切です。

　調査結果を見て気になるのは、自分は告知してほしいけど家族には知らせない、という人があいかわらず多いことです。医者からはじめに病気の説明を聞くのは、たぶん多くの場合、本人ではなく家族であり、その家族が本人には内密にと言えば、いくら本人が望んでいても告知は成立しません。